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組織形態(職能別組織)

組織形態(職能別組織)

■職能別組織とは?
職能別組織とは、職能ごとに組織を設計していくことを指します。職能とは、性質や目的を同じくする仕事のグループのことで、研究開発、調達、購買、製造、営業等を指します。職能別組織のイメージは、下記の通り、研究開発部、製造部、営業部、管理部等が直接社長に紐づくような組織形態となっています。

 

組織形態(職能別組織)

 

■職能別組織のメリット・デメリット
職能別組織のメリット・デメリットは以下の通りです。

 

<メリット>
・専門性の蓄積
企業の中で、職能毎に専門性を高めることができるため、職能毎の生産性が高まっていくことが期待できます。例えば、営業部ではセールスパーソンが商談活動に注力することにより、一人一人のスキルが高まり、営業生産性が高まることが期待できます。
・共通化による効率化
同じ職能を一つの部署で行うことにより、共通化による効率化が期待できます。例えば、製造部において、A製品とB製品の原材料や部品が同じ場合に、纏めて調達することにより、ボリュームディスカウントが可能になるかもしれませんし、同じ建屋で製造することにより、光熱費や家賃の節約になるかもしれません。

 

<デメリット>
・社長のみが全社横断業務を担う必要性
研究開発部、製造部、営業部等の各部において、職能が専門化されていく中で、一つの製品・サービスの開発・製造・販売について全社横断で統括できる要員が社長のみとなります。そのため、社長の負荷が著しく高くなり、戦略策定や意思決定等の本来業務に注力できない懸念が出てきます。

 

・顧客ニーズを踏まえた製品・サービス開発が困難
職能別組織では、各部に閉じた世界で業務が営まれますので、製造部や営業部が起点となった、新製品の企画・開発が困難となります。結果として、営業がキャッチした顧客の潜在ニーズを新製品につなげることができずに機会損失となっていく懸念が出てきます。

 

このように、職能別組織は、各職能の専門性を高めることが出来るため、職能毎の生産性は高まっていきます。他方、顧客の潜在ニーズを製品開発につなげることができないため、潜在ニーズを取り逃がす可能性もありますし、原則的に部門横断の視点は社長しか持ち合わせておりません。そのため、部門間の調整等些末な業務に社長が追われることにより、戦略立案や会社の方向性を決めるような意思決定が疎かになってしまうというリスクを内包しています。

 

尚、職能別組織は、製品数が多くなれば多くなるほど、デメリットが顕在化する可能性が高まっていきますので、少ない製品を取り扱う、小規模の企業に適した組織形態ということが出来るのかもしれません。

 

[参考文献]
関本浩矢, 森田雅也, 竹林明, 上林憲雄, 奥林康司, 團泰雄. (2007). 経験から学ぶ 経営学入門. 有斐閣ブックス.

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