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組織における全体最適と部分最適

組織における全体最適と部分最適

■組織の全体最適と部分最適とは
組織において全体最適がなされている状態とは、企業のビジョンや戦略に従って、各部門の目標、戦略が策定され、ミドルマネジメントから担当者までが全社の戦略に従って、会社全体の利益のために活動している状態です。一方で、部分最適とは、個人単位や一部門単位では成果を上げており、一見よく働いている個人、もしくは成果を上げている部門のように見えますが、会社全体の利益にそう反している状態と考えてください。
簡易的な例として製造販売会社の場合を考えてみましょう。製造部門がプロセス改善を繰り返して、製品の生産能力を高めるために、ある製品のロット数を大きくしていったとしましょう。製造部門からすれば、少ないコストで大量に製品を製造できますので、生産性が高まったということが言えるかもしれません。しかし、その製品の需要は一定ではなく期間ごとにばらつきがある場合、ロット数が大きすぎると在庫が多くなり在庫負担が高まる可能性もあります。経営者の視点、全体最適から見た場合にはむしろ、ロット数を小さく小回りが効く生産体制とすることの方が重要となります。この場合、製造部門において、部分最適は進んでいますが、経営者の視点からみると全体最適になっていないと捉えることができます。

 

■なぜ部分最適が起こるのか
部分最適が起こる本質的な理由は、経営者(エグゼクティブ)以外の一般の社員は、会社全体の利益や方向性について、検討・考慮するだけの情報・スキル・モチベーションが不足しており、木を見て森を見ずの状態になるためです。通常、誰もが自分の持ち場において、求められていることをやっていると自負している場合が多く、それが部分最適をもたらしてしまいます。外部環境を把握し、企業全体の方向性を考えて、戦略を練り、全体最適で企業を運営できるのは経営者しかおらず、部門や個人が全体最適に沿って動くようにマネジメントすることができていないときに部分最適が蔓延ることは自然なことです。

 

■部分最適からの脱却の方法
部分最適からの脱却し全体最適へと導けるのは、会社の方向性を決めることができる経営者しかおらず、そのステップは大きく3つになります。
ステップ1: 会社のビジョン・戦略の策定
全体最適へと進むためには、会社の方向性を決める必要があります。この方向性が定まらないことには、どのような状態が全体最適なのかを決定することもできません。

 

ステップ2: ビジョン・戦略に沿った戦術の策定
次に、戦略を戦術に落とし込む必要があります。このときに、各部門、個人が部分最適の罠に陥らないように、しっかりと@全社の目標を達成するためにA部門の目標があり、A部門の目標の目標を達成するためにB個人の目標があるというように会社が求めることを部門、個人へわかりやすく明示する必要があります。

 

テップ3: ビジョン・戦略・戦術の周知
会社のビジョン・戦略・戦術をキーパーソンにしっかりと周知していきます。これらが徹底されるように、繰り返しコミュニケーションを試みていく必要があります。

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